ROEとROAとは?計算式の分解で見える”財務レバレッジ”の違い

ROEとROAとは

ファンダメンタル分析において必須とも言える指標の1つ「ROE(自己資本利益率)」。
企業が株主から集めた資金をいかに効率良く使っているかを測る大切な指標ですが、ROE単体で投資判断をしてしまうと思わぬ落とし穴にハマってしまいます

そこで今回は、ROEの弱点を補いつつ分析するためにも、「ROA(総資産利益率)」や「自己資本比率」と合わせてご紹介します。これらの指標とともにROEを活用することで、さらに精度の高いファンダメンタル分析が実現できるはずです。

ROEとは?ROAとは?それぞれの違いは?といった、株初心者がキニナル情報をわかりやすくご紹介すると共に、株経験者にも役立つ情報として、計算式を分解すると見えてくる「財務レバレッジ」の違いについてご説明します。

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ROE(自己資本利益率)とは

ROE(自己資本比率)とは、会社の資本効率を測るために利用される指標です。 ここでは、ROEとは?計算式に使われる自己資本比率とは?といった基本的な部分を始め、実際に銘柄選定でROEを活用する際の使い方をご紹介します。

ROE(自己資本利益率)とは

ROEとは「Return on Equity」の略で、日本語では「自己資本利益率」と呼ばれます。
株主が出資した自己資本を使ってどれくらい利益をあげられているかを測る指標で、株主側としては投資効率を知ることができるため、ファンダメンタル分析において必須と言っても過言ではありません。

ROEイメージ画像

自己資本・他人資本とは

会社の資金調達を大きく分類すると、株主から出資してもらった「自己資本」と銀行などから借りた「他人資本」に分類されます。

自己資本は、株主が出資したお金や会社の純資産のことで、会社が自分で調達した資金であるため返済義務がありません。
他人資本は、銀行からの借入金や社債など返済義務があるお金のことで、いわゆる”負債”として扱われます。

そして、自己資本と他人資本を合計した、会社全体のお金が総資本(=総資産)です。

つまり、会社が持つお金の中で、返済義務のない自己資本が多いほど経営が安定しており、返済に充てなければならないお金が少なく済むので、業績が悪化しても抵抗力が強く潰れにくい会社と言えます。

ROEと合わせて覚えたい指標「自己資本比率」

自己資本比率とは、資本調達のうち自己資本がどれくらい占めているかを示す数値です。

自己資本比率の計算式

自己資本比率(%)= 自己資本 ÷ 総資本 × 100

返済不要の自己資本が占める割合が多いほど安定した経営がしやすく、業績悪化に対する抵抗力・体力の強さが判断できます。

自己資本比率の目安
理想企業 70%以上
優秀企業 40~69%
普通企業 20~39%
改善の余地あり 0~19%
欠損企業 0%未満

次は、ROEと自己資本比率をセットで覚えておくべき理由と共に、銘柄選定でのROEの使い方をご紹介します。

ROE(自己資本利益率)の使い方

ROEの目安としては10~20%で優良企業、投資対象としては8%以上が好ましいと言われています。

注意点として、ROEだけを参考にしてしまうと大きな落とし穴が待ち受けています
例えば・・・
A社:総資本100億円、自己資本70億円、当期純利益4億円
B社:総資本100億円、自己資本20億円、当期純利益4億円
自己資本の額だけが違う2社を比べてみると、
A社:4億円 ÷ 70億円 = 約5.7%
B社:4億円 ÷ 20億円 = 約20%
このように、B社の方が圧倒的に高くROE20%の優良企業に見えますよね。

しかし、自己資本比率に着目してみると、
A社は70%で理想企業、B社は20%でギリギリ普通企業と言える値となっています。

つまり、A社は地盤が強く安定しているが、事業の効率が悪く新しい投資先を探すべき
B社は効率よく稼げているが、借入金が多く一旦業績が悪化すると潰れやすい
と考えられ、B社は長期投資を行うには危険な株と言えます。

このように、ROEは自己資本比率に依存するため、まずは潰れにくい会社かどうかを見極めることが大切です。次は、ROEとよく比較される指標「ROA(総資産利益率)」についてご紹介します。

ROA(総資産利益率)とは

ROEと比較されることの多い指標がROA(総資産利益率)です。ROEが自己資本を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す指標であるのに対し、ROAは総資産を使ってどれだけ利益を生み出したかを表す指標です。

ROA(総資産利益率)とは

ROAとは「Return on Assets」の略で、日本語では「総資産利益率」と呼ばれます。
ROEが自己資本でみた利益率であるのに対し、ROAは会社の総資産を使ってどれくらい利益をあげられているかを測る指標です。株主から得た自己資本だけでなく、銀行などから借りている負債も含めることで、ROEの欠点を補う役割を担っています。

また、ROAの計算方法は用途・考え方によって様々です。

ROA(総資産利益率)の計算式

ROA(%)= EBIT ÷ 総資産 × 100 … 海外企業との比較がしやすい
               = 経常利益 ÷ 総資産 × 100 … 一般的に使われる
               = 営業利益 ÷ 総資産 × 100 … 本業を重視
               = 当期純利益 ÷ 総資産 × 100 … 四季報に掲載されている

EBITとは?ROAの計算式に使うべき利益は?

先程ご紹介したように、ROAの求め方には様々な計算式が存在します。

まず、EBITとは「Earnings Before Interest and Taxes」の略で、利払・税引前の利益を意味します。利息や税金は国によって金額が様々であることから、世界の企業と比較しやすいよう、経済産業省では利払・税引前のEBITを使って表記されています。

しかし、国内株式だけを投資対象としている場合、そもそも海外企業と比較する必要がないことから、営業利益・経常利益・当期純利益を使ったほうがより精度の高いROAを算出できるという考えもあります。

営業利益:本業である事業で得た利益。
経常利益:営業利益と金融取引などの財務活動で得た利益を合算し、利息などの支払額を差し引いたもの。
当期純利益:すべての利益からすべての損失・費用を差し引いたもので、最終的に会社の手元に残る利益。

このように、国内企業だけで比較する場合は、その会社の特徴である本業や実際に手元に入る利益を重視することで、より精度を高めることができます。 また、会社辞典とも呼ばれる会社四季報にて当期純利益を使用したROAが掲載されていることからも、基本的には当期純利益を使えば困らないと思われます。

ROA(総資産利益率)の使い方

ROAは、10%以上で優良企業、5%以上で良好、2%以上で普通とされており、投資の目安としては5~8%が妥当と言えます。

数値が高いほど優秀な企業と言えますが、逆に高すぎる場合には注意が必要です。ROAは、負債を含めた総資産を基準としているため、借金が多くても数値は高くなります。多額の借金で利益を生んでいても効率的とは言えません。

指標を使っての分析では、1つの指標にとらわれず様々な指標で分析するのが基本です。特にROAを活用するためには、ROEや自己資本比率との併用が必要不可欠と言えるでしょう。
ROEとROAへの理解を深めるためにも、次は計算式を分解して見える両者の違いについてご紹介します。

計算式の分解で分かる!ROEとROAの違いは「財務レバレッジ」

ROA(総資産利益率)とはでもご紹介したように、ROEとROAの違いは計算式に使用する資産と利益にあります。しかし、それぞれの計算式を分解してみると、もう少しハッキリとした違いが見えてきます。ここでは、実際に計算式を分解して「財務レバレッジ」の有無についてご紹介します。

計算式の分解は至って単純。それぞれの計算式に売上高を加えるだけです。

ROEとROAの分解画像

こうして見ると、ROEとROAの違いが「財務レバレッジ」の有無であることが分かります。レバレッジとは、日本語で「テコ」を意味します。つまり、負債をテコとしてどれだけ有効的に活用できているかを示す指標です。
財務レバレッジが高いということは負債の占める割合が高いということであり、「テコ」を使う分リスクも高くなってしまうため、数値が高ければいいというわけではありません。

この分解式を活用することで、例えばROAが変わっていないのにROEが上昇している場合、財務レバレッジの上昇が原因でROEが高くなっているということが分かります。ROEだけを見ていると喜ばしいことですが、ROAと一緒に確認すると実はリスクが上昇していた、という判断をすることができます。

繰り返しになりますが、企業分析や投資判断に使う指標は1つではなく、様々な指標を参考にして総合的に判断することが大切です。有名な指標の1つであるROEを使う際も、ROAや自己資本比率と合わせて参考にしましょう。

まとめ

ここまで、会社の資本効率を分析するための指標「ROE(自己資本利益率)」を軸に、よく比較される「ROA(総資産利益率)」や一緒に覚えておきたい「自己資本比率」などをご紹介してきました。

繰り返しになりますが、ファンダメンタル分析には様々な角度から分析する力が必要不可欠です。ROE・ROA・自己資本比率の併用はもちろんのこと、実際に購入するときにはPERやPBRなどの指標を使って、今購入すべき株価なのかも判断する必要があります。

安定した投資を実現させるためにも、少しずつファンダメンタル分析をマスターしていきましょう。

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